未曾有の大震災の発生は不動産業界に大きな影響を及ぼしました。



日本の住宅、特に雪の降る地域の住宅は揺れなどの衝撃に強い住宅が多いようです。



しかし、その強度を遥かに超える大地震が発生した場合、被害は甚大なものとなります。



震災によって、全壊した住宅も多く存在し、被害の大きくなかった住宅でも傷を残す結果となった住宅もあるようです。



阪神淡路の大震災以降、日本の住宅は耐震性の強化に努めてきていましたが、それ以上の地震が起きる可能性を考慮に入れていなかったように思えます。



現在の住宅事情としては、耐震性はもちろんではありますが、災害時の安全性の面も注目されています。



かりに建物が壊滅的被害を受けても、地下で生活できるスペースを設けている住宅もあるようです。



住宅そのものの立地も注目されています。



山沿いはがけ崩れの心配がありますし、海岸沿いは津波の被害を想定しなくてはなりません。



埋立地は液状化の問題もあります。



かつては中身や外観重視だった住宅事情もいまや安全性や立地も大きな決定要素に組み込まれるようになりました。



不動産投資をする際は、その安全性もしっかりと考えて、アピールできる物件をセレクトする必要性があるようです。